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2016年9月18日 (日)

「社員の健康 IT指南 データ統合、改善促す」(日本経済新聞(夕刊)2016.09.13(火))

ちょっと前ですが、日本経済新聞夕刊のトップにあった記事が気になりましたので、クリップします。

いま、健康にとても関心があります。
昔から肥満型女性ですので、以前は見た目を良くしたいとダイエットにいそしんでいました。そして失敗してきました。それでもぜんぜん危機感なかったです。

少し前(もう10年以上経つかもしれません)から企業、特に欧米系の企業では、肥満の人は自己管理さえできていないのだから、管理職になれない・・ような話をよく雑誌などで読んで、ふ~んそんなこともあるのね、くらいに思っていました。

しかし、いまや(肥満ではないことも含まれる)健康であることが、働く上では当たり前と考えるようになっています。

健康であるために自己管理ができるということだけでなく、仕事をする際はどんな仕事であっても体力が必要で、仕事に集中するために心や頭も健康でなければならないとも思います。

さて、記事ですが、

『IT(情報技術)を活用した健康経営に力を入れる企業が増えている。富士フイルムホールディングス(HD)は社員の健康診断の結果や勤怠情報などを一元管理して、きめ細かい健康管理につなげる。大和証券グループ本社は健康情報をインターネットで学習するとポイントを与え、給与にも反映する。健康保険組合の財政悪化や人材不足を見据え、社員が健康で長く働けるようにする。』だそうです。

記事ではいくつかの大企業名が上がって、取り組み内容を紹介していますが、そこは記事を参照していただくとして、

結び

『ITを生かした健康経営に企業の関心が高まっている。15年12月には従業員の健康増進を推進する団体「ウェルネス経営協議会」が発足した。ビッグデータや人工知能(AI)などの活用をうたう。ANAホールディングスやファミリーマートなどが発起人企業として名を連ねる。

企業が社員の健康増進を推し進めるのは経営に直結する課題との認識が広まっているためだ。病気の社員が増えると保険給付費の支出が膨らみ健保財政を圧迫する。少子高齢化で労働力人口が減少に向かう中、社員が長く健康で働ける環境をつくることは企業の競争力を左右することになる。』

ウェルネス経営協議会の今後の取り組みに関心を持っておこうと思います。

また、企業が社員の健康増進を推進することが経営に直結する課題との認識が広まっているとありますが、日経新聞でこのように取り上げられているとそんな認識がなかった企業にも関心が広がるだろうなと思います。

企業の取り組みがこれからどう広がっていくか、地方の中小企業まで関心が広がるのがいつごろになるのか、興味あります。

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